ターバイ・カバコ戦略講座



この講座のゴールはシンプル。オプション取引の戦略の1つである「ターバイ・カバコ戦略」をゼロから学び、実践し、年10%の安定したキャッシュフローを作れるようになることです。
講座は「米国株編」「日本株編」という2つのパートで構成され、それぞれどんな銘柄を使って、どうやって実践すれば良いのか、その考え方と具体的な手順を解説しています。これまでオプション取引の経験がない方も安心して取り組むことができます。
そして、この戦略は数あるオプション戦略の中でも特にリスクが低く、再現性が高い戦略です。ですから、一度しっかりと学べば、何度でも繰り返し使って利益を狙っていけるようになるでしょう。私たちは守屋さんと協力し、そのサポートをしていきます。
(※本講座は、個別銘柄をタイムリーに推奨する投資助言サービスではございません。)


ターバイ・カバコ戦略を使えば、年10%のリターンを再現性高く狙っていくことができます。しかも、取引回数は年1回。あとはほったらかしでOKです。それに銘柄選びも簡単。特別なスキルは必要ありません。そのため、オプション初心者の方でもすぐに実践できるかと思います。
では、具体的に何をすれば良いのか、どうすれば安定的に、リスクを抑えながら、リターンを狙っていけるのか。年10%のキャッシュフローを作るための具体的な戦略と手順を学べます。
▶︎“値上がりを待つ間”にも、
“株価が下がっている間”にも現金を生む方法とは?

普通の株式投資では、配当か株価の値上がりを「待つ」ことでしか利益は得られません。ですが、この戦略ではその“待っている間”に、現金収入が入ってくるのです。
株価が下がっていても、横ばいでも、年利10%を狙える。しかもやることは、いつもの投資に“一工夫”を加えるだけです。この講座では、そんな「カバコ戦略」の取引手順を、実例を交えてわかりやすく解説。オプションを使って、利回りを上げる方法が学べます。

年10%のキャッシュフローを作るためには、「どの銘柄で実践するか」ということが肝になります。例えば、ボラが高いハイテク銘柄でこの戦略を活用することはお勧めできません。
一方で、「配当王」や「配当貴族」と呼ばれる銘柄は相性ぴったりです。ここでは、そんなこの戦略に適した銘柄を選ぶ2つの条件を学べます。もしどの銘柄に実践すれば良いか迷われたら、ここをご覧ください。

ファーストリテイリングや日本郵船、三菱UFJなど、私たちに身近な企業から、安定的に現金収入を得る方法を学べます。為替リスクもなく、相場の動きにも左右されにくい。「資産を守りながら、コツコツ増やしたい」という方こそ、知っておきたい投資テクニック・銘柄です。
▶︎なぜ、ユニクロ株から
“毎月平均9万円”の現金収入を受け取れるのか?

ここでは、かぶオプを使って、毎月現金収入を狙っていく短期オプション戦略を事例を交えながら学べます。「年に数回の配当では物足りない」「毎月の生活費や再投資の原資を手元に増やしたい」そんな方にぴったりの戦略です。

「大きな資金は動かしたくない。でも、リターンは狙いたい」そんな方にぴったりなのが、日本株で実践できるこの応用戦略です。特に、あと少し下がったら買いたいという**“押し目狙い”**のときにピッタリ。
通常よりも低い資金で、大きなリターンを狙っていく、オプションの「買い戦略」についても学べます。資金を節約しながら、利益のチャンスを広げたい方はぜひここをご覧ください。
Moriya Fumiaki
守屋さんは今、日本で盛んになりつつあるオプション取引を、およそ20年前から行い、日本人専門家として活躍する、オプション取引のプロです。実際、SAZAREISHIというヘッジファンドのファンドマネージャーを務め、そこではオプション取引を用いた「ファンド運用」を行なわれています。
2025年8月には、東証ホールを満席に埋め200名以上の個人投資家の前でオプション取引の公演を実施。現在も、2,000名以上のオプション投資家をサポートしています。


ターバイ・カバコを実践するためには、オプション取引が可能な証券口座を開設していただく必要があります。現在、米国株・日本株、それぞれに対応している証券会社はこの通りです。

今後も徐々に増えていくことが期待されますが、現時点では、いずれかの証券会社で、オプション口座を開設していただく必要があります。証券会社によっては、「米国株のオプションのみ」「日本株のオプションのみ」と取扱範囲が異なる場合があるため、ご自身の投資スタイルに合った口座を選んでいただければと思います。もちろん、すでにオプション口座をお持ちの場合は、その口座ですぐに取引を始めることができます。
日本の個別株オプション市場が本格的に整備され始めました。現在、マーケットメイクされている銘柄はこれら32銘柄です。
そのうち、2つは指数に連動するETFのため、個別株は30銘柄で取引可能です。現段階では、まだ取引対象の銘柄が限られており、流動性が低い影響からうまく約定(取引成立)しない場合もあります。その点は注意の上、取引する必要があります。
